ブロックチェーンとは　～　分散型台帳技術に使われる電子署名技術　～

• 投稿日：2019-01-24　
• 最終更新日：2019-02-25　
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• カテゴリ：ブロックチェーン

前回から４回に分けて、仮想通貨で使われている技術として有名なブロックチェーンのお話をしています。
このところ、電子契約のお話をしていますので、ブロックチェーンではどう実現されるのか？という視点でお話をします。
今回は、ブロックチェーンで使われている技術について、電子契約の技術に置き換えてお話をします。
前回もお話しましたとおり、電子契約に用いるために必要な最低限の技術に限定したお話ですので、仮想通貨で出てくるお話と異なる解釈ができる部分がります。
また、データ量（セグウィット）問題やマイニング時間などといった仮想通貨特有の技術についてはお話していませんので、ご注意ください。

ブロックチェーンと電子契約に必要な技術の関係

電子契約には、ＰＫＩとタイムスタンプが必要とお話をしました。

それに対して、ブロックチェーンは、分散技術と台帳技術が必要です。
今回は、ＰＫＩの部分のお話をし、次回、タイムスタンプのお話をします。

ＰＫＩとの関係

分散型システムの流れ

1. 仮想通貨の取引情報は、それぞれの端末（サーバやＰＣなど）と他の端末で保管されます
2. 取引をするには、それぞれの端末が、取引情報を処理します
3. 取引情報と処理結果は、他の端末に送ります
4. 取引した端末は取引結果を保管します
5. 取引情報を送られた他の端末は、取引情報を処理します
6. 他の端末は、自分が保管している過去の取引結果と、今回の取引結果を比較します
7. 比較結果が正しければ、他の端末が取引結果を保管します

関係性

次のように２番目から４番目までの処理を電子署名（ディジタル証明）の処理に合わせると同じ処理だとわかります。

1. ２番目：平文（取引情報）を暗号化（電子署名：ディジタル証明）
2. ３番目：暗号文（処理結果）と平文（取引情報）を送信
3. ４番目：復号化（取引情報を処理）・平文（取引情報）と復号化した文（取引情報）の比較

ご注意

ＰＫＩではなく、電子署名（ディジタル証明）と言っているのは、ＰＫＩで必要なプライベートではないＣＡがない場合があるからです。
匿名性の高い仮想通貨で使用されるようなブロックチェーンの場合、一定の生成ルールだけを決めて、実質的にはプライベートＣＡで作成したディジタル証明書を使用する場合もあります。
ブロックチェーン技術を使っているから、トレーサビリティー（追跡可能性）がしっかりしているとはいえ、ＰＫＩでお話したように、ディジタル証明書の弱点があるため、本人の特定はできません。

次回はタイムスタンプとブロックチェーンの関係です。

タグ：タイムスタンプ, ハッシュ, ブロックチェーン, 暗号化, 電子署名, ＰＫＩ

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